タイにはびっくりするほどコンビニエンスストアが多い。

中でも多いのがセブン-イレブンだ。タイではセブン-イレブンを含めたコンビニのことを、「せウェン」という。

2011年時点で、セブン-イレブンの店舗数は、タイ；6379店、日本；14031店、アメリカ；7370店と、タイは世界第三位であるが、人口は日本の半分なので、一人あたりの店舗数は日本とだいたい同じということになる。ただ、田舎にはあまりなく、バンコク等の都市部に集中しているので、バンコクに居ると日本の３倍以上多いような気がする。とにかく、街はコンビニだらけだ。

コンビニやハイパーマーケット等の近代的小売店の食品雑貨分野での売上は、41%と非常に高く、コンビニがその中で14.5％を占める。

 

しかし、コンビニで商品を売ろうとすると、非常にコストがかかる。

コンビニのマージンは　30−40％。この他に、店から広告費（販促費）、リベート（キックバック）、それに加えて棚貸し代ががっぽりとられる。新ブランドの場合は、それに加えて口座開設費（リスティング・フィー）として数万バーツ以上が必要になる。まるで、お金を払って売ってもらっているという感じだ。

この辺りは日本のコンビニでも同じような傾向があるようで、もともと日本の文化の輸出なので、当然こうなるわけだが、タイのほうが激しいのかも。

このため、輸入業者が100バーツで仕入れた商品でも、末端価格は300バーツを超えてしまう。

DHCが撤退した理由は、ひょっとするとこんなところにあるのかもしれない。

今後はネットによる消費者への直接販売が伸びる背景がここにもある。